クリエイティブコネクション
人材ブランディング|企業ブランド・ブランド戦略
ブランド・マーケティング専門の経営コンサルティング

人材ブランディングInternal Branding

“人材”をブランド化し、真の“人財”に。
新たな人材戦略で、社員のモチベーションも、売上もアップ。

 人材ブランディングとは

ちょっと強引な例えかも知れませんが、もし、あなたがお客様だったら、覇気のある営業マンと、覇気のない営業マンのどちらに仕事を頼みますか?また、どちらの会社を信頼するでしょうか?

人材ブランディングとは、文字通り“人材”である“社員”のブランド力をアップさせ、ターゲットとの信頼関係を構築して、企業全体のブランドとしての価値の向上を図ることです。別の言い方をすれば、“人材”を真の“人財”に変えるともいえます。人材ブランディングの主な効果は以下の通りです。

<人材ブランディングの主な効果>
人材ブランディングの主な効果

※人材ブランディングは、従来のインターナルブランディング/ヒューマンブランディングなどを人材(社員)に特化させた弊社のサービス名です。

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 社員は、企業ブランドの価値を伝える最高のメディア

ブランディングというと、広告やPR活動だけだと思っている経営者の方も多いようですが、それは違います。毎日のように取引先やお客様に接している、社員は企業の顔であり、彼らの立ち振る舞いは、企業のブランド価値を創造し、社内外に伝える最高のブランディングのメディアです。

その社員像は、ブランド(企業)イメージを良くも悪くも大きく左右します。では、どのようなブランドイメージを創出するべきなのか。それは経営者の想いとブランド戦略に係っています。

<社員像=ブランド像>
日常の社員の立ち振る舞い方ひとつで、
企業としてのブランド像が違って見えてくる。

人材ブランディングのイメージ

今こそ、戦略的な人材ブランディングで、人材のブランド化を図り、企業ブランドの価値と共に売上を向上させ、厳しいマーケットを勝ち抜きましょう。

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 あなたの会社の“強み”は何ですか?

ところで、あなたの会社の“強み”は何ですか?実際に、この質問をコンサルティング先ですると、ある社員は「営業力」と答え、別の社員は「技術力」と答え、また別の社員は「わからない」と答える。ウソみたいな話ですが、自社の“強み”に対する社員の認識がバラバラなのは珍しいことではありません。

社員の認識がバラバラなのですから、当然彼らが接している取引先やお客様も、その会社の“強み”や“売り”に対しての認識がバラバラということになります。これでは企業ブランドは構築できません。あなたの会社は大丈夫ですか?

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 雲の上の目標”では、モチベーションも上がらない

大企業だけでなく、中小企業でも企業理念や経営戦略を活動目標に掲げている会社は多いと思います。しかし、それが一般の社員まで浸透しているかというと疑問です。

何故なら、それらは経営のトップやマネジメントクラス、関連部署だけで決められているケースが多く、一般の社員にとっては、どう頑張れば良いのか、実感が伴わない、“雲の上の目標”になっているからです。これでは社員のモチベーションも上がるはずがありません。

では、どのようにすれば良いのか・・・

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 『ブランド(企業)のあるべき姿』を社内で共有する

まず『ブランド(企業)のあるべき(目指す)姿』を社内で共有することです。そのためには、企業理念や経営戦略、独自の強みなどを踏まえた、社員にとって身近なブランド戦略を策定。さらに、戦略をベースに社員の行動指針にまで触れたブランドブックやクレドを作成して、社内に浸透させることをお奨めします。

クレドでは『ザ・リッツ・カールトン』が有名です。このクレドには、企業の経営理念や信条を、社員の行動指針にまで落とし込んで簡潔にまとめられています。具体的な内容に関しては、数多くの書籍が出版されており、ネットでも見ることができるので、参考にしてください。

但し、あくまでも参考です。企業規模も、文化も、業種も異なる会社が、背伸びして同じようなクレドやブランドブックを一生懸命に作成したとしても、これもまた“雲の上の目標”になってしまいます。

<社員の理解=社員のモチベーション>
ブランドブック(クレド)を作成して浸透させ、
“雲の上の目標”を“身近な目標”にする。

人材ブランディングのイメージ2

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 社員の方々とチームを結成し、人材ブランディングを実施

いくら時間と費用を掛けて、ブランド戦略やブランドブックの作成に取組んでも、社員の方々に受け入れてもらわなければ、全て無駄です。
そこで、私たちクリエイティブ・コネクションでは、貴社の部署を横断した社員の方々とコンサルタントがブランドチームを結成し、一体となって人材ブランディングを実施します。

常に社員の方々を巻き込み、共に考え、悩んで、納得しながら、ブランド戦略も、ブランドブックも作成。それらを導入する際も、自らが関わって決めた戦略(目標)とブランドブック(行動指針)ですから、社員の意識も前向きで、モチベーションも高く、スムーズに実行に移せます。

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人材ブランディングの工程例
人材ブランディングの工程例

※企業の置かれている状況や目的、要望などによって、実施内容や工程は変わります。
※「ブランド診断ミーティング」の詳細については、コンサルティングメニューをご覧ください。

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 ブランド研修のほか、ビジネス・接遇マナー研修にも対応

ブランドブックやクレドの内容を、社内に浸透・定着させるために、必要に応じてブランド研修を実施。実施形式は、一般的な研修会形式のほか、ワークショップ形式、パーティ形式などがあります。

また、人材ブランディングを成功させるためには、社内外の人間関係を円滑にし、信頼関係を築いていく、Face to Faceのコミュニケーション力のアップも重要です。こちらも必要に応じて、専門の担当コンサルタントによる、ビジネスマナー研修や接遇マナー研修を実施いたします。

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 高いモチベーションを維持する人事評価制度

企業の求める人材像を明確にすることができたら、その上で必要な能力項目を列挙し、人事評価制度を見直すことも重要です。いつまでも借り物のような評価制度では、社員のモチベーションを維持することができません。

評価項目は「属人要素(基礎能力・行動)」「職務遂行度」「成果要件」などに大別することができます。従来は「属人要素」が評価項目のほとんどを占めていました。「職務遂行度」は個人のコアコンピテンシー(独自能力)に重きを置く考え方、最近多い成果主義は「成果要件」を最重要視する考え方です。

これらのどれを重視するのかは、企業が目指す方向、求める人材像により、変わってきます。また人事評価制度で大切なのは、「公平性」「納得性」「透明性」です。

<人材ブランディングと人事評価の関係>

人材ブランディングのイメージ2

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 多くの企業が人事制度の導入に失敗する理由

有名な人事専門コンサルティング会社に依頼し、膨大な時間と費用を掛けた人事制度なのに上手く機能しない例を数多く見てきました。 人事制度も社員に浸透しなければ全て無駄です。

一般的に人事制度を導入する場合は、マネジメントクラスや人事部が決め、社員を集めて説明会を開いたり、目標管理制度の場合には各人と話したりしています。しかし、大半の社員は本心からは納得していないでしょう。何故なら、最初から「制度ありき」で、これもまた“雲の上の目標”になっているからです。

失敗する多くの場合は、会社が求める人物像を曖昧にしたまま、とにかく人事制度を導入しようとしています。まず社員も巻き込んだ人材ブランディングで、会社が求める人物像が明確にして社員の間で共有。その後、それに沿った人事評価制度なら、導入もスムーズに行えます。
ご要望があれば、専門の担当コンサルタントが、人材ブランディングに合わせた人事評価制度の導入もサポートいたします。

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 まずはヒアリングから

ひと口に人材ブランディングといっても、企業の置かれている状況や目的、目指す社員像によって、すべてが同じ工程、同じ実施内容で成功するわけではありません。まず大切なのは現状を客観的に把握すること。しかし、これが意外と難しいのです。そこで、私たちのようなブランディングに精通した第三者と話すことをお奨めます。話をするうちに、お互いに現状とやるべきことが、徐々に見えてくるはずです。ご連絡いただければ、一度ヒアリングにお伺いします。企業の規模や業界・業種、地域は問いません

※ヒアリングは無料です。但し、遠方の場合には交通費・宿泊費(実費)を請求させていただきます。

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担当コンサルタント

町田 芳之(マチダ・ヨシユキ)
有限会社クリエイティブ・コネクション 代表取締役
財団法人 日本生産性本部認定 経営コンサルタント
ブランド戦略コンサルタント
クリエイティブディレクター


これまでに 国内外の大手企業だけでも80社120ブランド以上 を担当してきたブランディングのエキスパートです。経営全般がわかるブランド戦略コンサルタントとして、企業の経営診断から、経営戦略、事業戦略、ブランド戦略、各種アクションプランの策定・実施まで対応。またクリエイターとしての実績もあり、企業広告をはじめ、ブランドブック(クレド)、ロゴブック(マニュアル)などを数多く企画・制作している。
平成20・21年度と経済産業省・関東経済産業局「中小企業知財戦略コンサルティング事業」に参画し、平成22年度には「地域中小企業知財経営基盤定着支援モデル調査委員会」の委員に選任された。
座右の銘は「向き不向きより、前向き」。如何なる事案にも前向きで取組み、これから起業する小さな会社から、経営に迷いはじめた 中堅企業や大手企業まで、全力でサポートすることを信条としている。

後藤 義弘 後藤 義弘(ゴトウ・ヨシヒロ)
株式会社ワイズクリエーション 代表取締役
社会保険労務士


「制度ありき」 で立派な制度を作ったのはよいけれど、結局これをうまく活用できず、貴重なコストを無駄にされている会社が少なくありません。
提案する人事組織制度の特色は、とにかく会社も従業員も理解できる、使いやすい、そして具体的な企業利益につながる人事制度設計 にあります。
そして、制度設計にとどまらず、そこから派生する多様なインセンティブ制度の設計・運用や各種教育 (新入社員・管理職研修等) にも豊富な実績を持ち、経営と企業収益を強く意識した企業の人事・組織の横断的なコンサルティングには定評があります。
当人材ブランディングを通じ、従業員個々のブランディング、そして制度の運用が企業のブランドそのものへとつながる効果的かつ 持続的運用が可能な人事組織各種制度の構築をサポートします。

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コンサルティングに関するお問合せ

お問合せ・お申込みは、当社の「お問合せフォーム」からお願いいたします。その際、お問合せ内容欄に、貴社の業種、ホームページのURL(ある場合のみ)も明記してください。
※コンサルティング費は、ヒアリングをして状況をある程度把握した後に、提示させていただきます。ヒアリング時には予算・支援期間などご要望も併せてお聞かせください。


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